専門的な専攻

主にビジネス、工学、科学、デザイン、教育、コンピュータ、医学、翻訳通訳などの分野。逆に、リベラルアート、政治学、国際関係学、心理学、社会学、文化・人類学などは、専攻と一致する職業自体が少ないため、H1Bが取りにくい。例えば、アジアンスタディーなどは、アジア・日本文化への理解を要するメディア・出版関連などの業種であれば認められる可能性があるが、一般的な日系企業 (例: 製造、サービス、物流など) で働く場合、「専門的」な専攻としては認められない。